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導入事例

ワークライフバランスコンサルティング事例

ワーク・ライフバランス推進企業の事例として、MSD株式会社 グローバル研究開発本部 ファーマコビジランス&リスクマネジメント領域の皆様にお話を伺いました。

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ワークライフバランスコンサルティング事例

ワーク・ライフバランス推進企業の事例として、イーソル株式会社 管理部 人事課 課長 丸島康弘様、管理部 人材開発担当課長 澤田綾子様にお話を伺いました。

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ワークライフバランスコンサルティング事例

ワークライフバランス推進企業の事例と致しまして アステラス製薬株式会社 人事部ダイバーシティ推進室長 米奥美由紀様、人事部報酬・労政グループ次長芦澤幸裕様と小室の対談をご紹介致します。

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ワークライフバランスコンサルティング事例

株式会社ジェイティービーでは、2006年よりレディースプロジェクトを発足するなど、女性が活躍できる会社作りに力を入れている。 現在は当社のワーク・ライフバランスコンサルティングを受けるなど、 男性を含めた、ダイバーシティの推進のための制度作りを実行中。

同社常務取締役総務部長 井本博幸氏と小室の対談をご紹介致します。

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ワークライフバランスコンサルティング事例

株式会社NTTデータ様では、社員の皆様のワーク・ライフバランスをより実現していくために、ワーキンググループを結成するなど積極的な施策を打ち出していらっしゃいます。

このたび、ワークライフバランスワーキンググループ(以下、「WLB WG」)が、 「みんなが活き活き働くために」というテーマで、弊社社長 小室淑恵と山田人事部長との対談を企画されました。

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ワークライフバランスコンサルティング事例

コクヨ株式会社では、社員一人ひとりが本来持っている能力を発揮するため、さまざまな境遇や価値観を認め合い、多様な働き方を実現できる環境をつくりあげていくことをダイバーシティーとしてとらえ、2007年よりグループ会社全体で積極的にワーク・ライフバランスを推進されています。最初の取り組みとして、ワーク・ライフバランスの意味を全社員が理解できるようにセミナーを開催し、啓蒙活動に力を入れたのち、弊社のワーク・ライフバランスコンサルティングによる働き方の見直しに着手されました。

コクヨ株式会社でのダイバーシティ推進担当者でいらっしゃいます赤木氏と弊社代表小室の対談をご紹介します。

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ワークライフバランスコンサルティング事例

2009年度の働き方の見直しプロジェクトに参画された、コクヨファニチャー株式会社の設計推進部の星野氏、太田氏と弊社コンサルタントの大塚との対談の様子をご紹介します。

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【A社事例】

(業態:事務用品・日用品製造販売 / 従業員数:約5,000名  /所在地:東京・大阪等)

■主な実施事項
・「経営戦略としてのワーク・ライフバランス」をテーマにした意識啓発
・8か月に及ぶ「働き方見直しプロジェクト」の実施

■成果
・「ワーク・ライフバランスという言葉を聞くのもはじめて」という社員に対して、講演会や社内報を通じて正しい理解を促し、「業績が良くない時でもワーク・ライフバランスをするべきか」という疑問を解消した。離職することによる採用人件費の損害の大きさや、経営戦略としてワーク・ライフバランスに取り組んだことによる他社の業績回復の事例などを説明し、取り組みの必要性を周知したことが功を奏した。
・「働き方の見直しプロジェクト」へ2部署(50名程度)が参加し、半年間働き方の見直しにチャレンジした。すると、一人当たり週20時間以上の残業削減が出来た部署があった。
その他、「勤務時間は削減し売上も変わらないが新規営業の訪問件数が増えた」「時間に対するコスト意識が芽生えた」「チーム内で助け合う風土ができてコミュニケーションが増えた」などの効果があったとの報告。

■ご担当者の声:
あるチームのリーダーは、プロジェクト開始当初はずっとこの取り組みに懐疑的な姿勢を示していました。数回目の会合で「自分はこのプロジェクトには意味がない、と思っていたが毎朝業務予定を立てて部下と優先順位のすり合わせを行っているとこれまでいかに無駄が多かったか見えてきた。」と発言してくれました。彼はプロジェクト終了後も率先して、チーム全体で働き方の見直しを続けています。
コンサルタントの方は、参加メンバー全員がワーク・ライフバランスに取り組む必要性を本気で感じるまで、諦めずに社員と向き合って説得して下さって、それまで長時間働くことが良いと思っていた社員も考え方を改めてくれました。コンサルティングを受けて、社員が自発的にワーク・ライフバランスに取り組む雰囲気が社内に出来たことに感謝しています。

■弊社コンサルタントからのメッセージ:
働き方を変えるには社員が一丸となって取り組むことが重要です。ただし、サポートできる範囲が限られるので、確実な成果を生むためにはチームを選定して、まずは一部の部署だけでも手厚くフォローして「成果」を出すことで、急速に会社全体にも浸透されていきます。このプロジェクトで最も重要視している社員の意識改革については、なぜ取り組まなければならないのかと疑問に思うポイントは人それぞれ違うことを理解し、一人一人の話を根気よく聞いて疑問を解消し解決の糸口を一緒に考えるというスタンスを大事にしています。A社さんは人事担当者の方も同じ思いでプロジェクトを支えて下さったので、短期間で大きな成果に繋がりました。

 

【B社事例】

(業態:情報通信サービス / 従業員数:約1,000名  /所在地:東京)

■主な実施事項
・社内推進チームの運営およびワーク・ライフバランスイベントの展開サポート
・管理職への働き方の見直しプロジェクトの実施

■成果
・従業員の家族等を招待したイベントを開催、50名を超える家族が参加し、 従業員の業務を身近に感じてもらう取組みを進めた。アンケートの結果も参加者のほぼ全員が「満足」 「(父や母らの)仕事が身近に感じられた」といった高い評価をえ、 今年度以降も継続して実施することが決定している。
・管理職を対象にした働き方見直しについては、管理職自身の1週間の仕事の進め方・予定の入れ方を客観的に分析し、さらなる効率化がはかれないか、部下の育成は十分か、など今後重要となる業務の見つめ直しを行った。その結果、プロジェクトの中で具体的なアクションに踏み出すことができた管理職が多く、今後さらに大きな成果が見込まれている。
・本プロジェクトに参加したメンバーには、実際の業務にワーク・ライフバランスを取り入れるなどし、幅広い企画内容を展開、高い評価を得ている。

■ご担当者の声:
・手探りではじまったワーク・ライフバランス実現プロジェクトでしたが、従業員が自らの手で「何が足りないのか」「どのようにすれば実現できるのか」を考えることが重要である、と教えていただき、また適切なサポートをしていただいたことで、現実に即したプランを立てることができました。

■弊社コンサルタントからのメッセージ:
・「ワーク・ライフバランスがなぜ必要なのか」というところから、皆さんでしっかりと議論を重ねられたことにより、軸がぶれることなく長い取組みを進めていらっしゃいます。また、後回しになりがちなリーダー・管理職層に対して、「まずは自らの働き方の改革を」というメッセージを発信していることも、ワーク・ライフバランスの根本的な実現を意識されていおり、着実にプロセスを進んでいらっしゃいます。


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